日本版DBSが制定されたらしい。 これは、性犯罪歴のある人間が子供に接する仕事をつくことを 基本的に禁止するものだ。 学校などの教育機関は、性犯罪歴の紹介を義務化し、 それ以外の場合にも性犯罪歴の有無を容易に確認出来るようになる。

素晴らしいことだ。 性犯罪は精神的な病気であり、また中毒性があるため再犯率が極めて高い。 これらの人間を社会から排除することは、安全な社会を作るために必要なことだ。 今後は、就職だけでなく、賃貸の契約などでもDBSが使われることになるだろう。

ところで、おれは低学歴は潜在的な犯罪者だと考えている。 彼らは、 低品質な仕事をすることによってプロダクトの価値を棄損したり、 意味不明な議論をして同僚を迷惑をかけるからだ。

そのため、その会社にどういう人間がいるか、リストを公開することが必要だ。 そうすることで、低学歴がいるか、いるとしても近い部署なのか遠い部署なのかを あらかじめ知ることが出来る。

このために、学歴公開法を制定すべきだ。学歴公開法とは、 会社にいる人間の学歴を公開することを義務づける法律である。 LinkedInなどのサービスを利用して自身の学歴や職歴を公開している人間は 少なくはなくなってきたが、恥ずべき学歴の人間は公開しない傾向にある。 そして今、レイプされないために必要なのはそれら恥ずべき学歴の人間たちの情報である。 だから、LinkedInは学歴公開法の代わりにならない。

学歴公開法が制定されれば、 ゴキブリ学歴の人は排除されていく圧がかかるから、 みんないい大学を出るように頑張るようになり、 国力の向上にも繋がるだろう。